周りが投資を始めているけど、うちもそろそろやらないとな～？
NISAやiDeCoってよく聞くけど、どんな商品？
NISA（ニーサ）とiDeCo（イデコ）の違いって？
NISAやiDeCoのどちらを使ったらいいの？
こんなお悩みの方もお持ちの方も多いのではないでしょうか。
現代は、「人間１００年時代」。国は、税制面で優遇される制度を用意しました。その名も…
NISA（ニーサ）とiDeCo（イデコ）
最近この言葉をよく聞きます。
NISAやiDeCoは金融商品ではありませんので、SNSや広告動画で「NISAで儲かった」とか「iDeCoに投資しよう」というのは正確ではありません。
単なる口座というイメージです。
ただ、この「NISAとiDeCoを活用なくして資産形成なし」と言われるほど、投資をしている人にとっては大切な制度です。
そこで、この記事では、「NISAとiDeCoの特徴とその違い」や、「どちらを優先させるべきか」について、ご紹介します。
既に資産形成をされてる方や新しく資産形成をされる方は、参考にしてください。
『新NISA』『iDeCo』は、税制で優遇される「資産運用の有効な手段」
例えば、株の売買をして利益を得た場合には、税金がかかります。また、配当金を受領する場合にも税金がかかります。
NISAやiDeCoはこれらを非課税にする制度です。
利益について非課税になるということは投資をしている人にとっては大きなメリット。
そして、NISA制度は、２０２４年から新しい制度になり、非課税枠が拡大したり、非課税期間が無制限になったりするなど、より利用しやすい制度となりました。
また、iDeCoも税制が優遇される部分もあり、資産形成の切り札として有効な方法です。
このような点から、NISAもiDeCoも資産運用には有効な手段といえます。
『新NISA』と『iDeCo』の違い
新NISA制度とiDeCoは、どちらも税制面で優遇されている制度であり、老後対策の資産形成などに効果的な制度です。
ただ、両者は、以下の点で大きな違いがあります。順にご紹介します。
- 年間の投資可能額
- 拠出時の税制優遇
- 途中での引き出し（資金拘束）
- 受け取り時の課税
投資可能額（年間）
「新NISA」は、３６０万円（生涯投資枠１８００万円）です。
「iDeCo」は、１４．４万円～８１．６万円です。加入区分により異なります。
拠出時の税制優遇
「新NISA」は、拠出時（購入時）には、特に税制面の優遇はありません。
「iDeCo」は、掛け金が全額所得控除になります。年末調整や確定申告をすれば、「所得税・住民税」が安くなるという節税メリットがあります。以下のサイトでシミュレーションができます。
途中の引き出し（資金拘束）
「新NISA」は、いつでも引き出しが可能です。
「iDeCo」は、６０歳まで途中の引き出しはできません。つまりiDeCoで拠出したお金は、引き出しが可能となる６５歳まで、資金の用途が拘束されることになります。
受け取り時の課税
「新NISA」は、受け取り時に特別な課税はありません。
「iDeCo」は、受け取り時に所得として課税されます（退職金所得控除の優遇あり）
『新NISA』と『iDeCo』のどちらを優先させるべき？
両制度は、併用することが可能ですが、新NISAとiDeCoはどちらを優先させた方が資産形成にとって効果的なのでしょうか。
理由は、以下のとおりです。
iDeCoには、６０歳までの資金拘束があるため、多額のお金を支出することになっても引き出すことはできません。
この点、一般的に４０代未満の方は、結婚や出産や育児、住宅などの購入をされる方が多く、多額のお金を支出することが多いです。
このようなことから、資金拘束される「iDeCo」より資金に対する自由度のある「新NISA」がおすすめです。
一方で、一般的に４０代以降の人は、大きなライフイベントがひと段落しているしていることが多いです。
こういった方の場合には、資金拘束の影響を受けにくいので、節税を目的としたiDeCoがおすすめ。
さらに４０代以降の人は、一般的に（若いときに比べて）収入が高額になっていることも多いので、iDeCoによる節税メリットも多いでしょう。
ちなみに筆者は、どちらのメリットも享受したいため、併用しています。
特にNISA制度が改正されたことに伴い、新NISA１本で資産形成をしている方も増えているようです。
それぞれのライフプランにあった活用をおすすめします。
まとめ
今回は、「新NISA」と「iDeCo（イデコ）」についてご紹介しました。
一般論としては、上記のとおりとなりますが、何のために資産形成をするかにもよりますし、ライフイベントにどれくらいの出費が必要になるかは、人それぞれです。
それぞれのライフスタイルに合わせて検討すべきです。
国が推進するほどのメリットも多い制度ですので、この記事が、みなさんの資産形成の参考になれば嬉しいです。
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