2024年から新NISA開始!|2023年は現行NISAを続ける?新NISA開始まで待つ?

お金の勉強
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2024年からは現行のNISA制度が改正になり、新NISAが始まります。

新NISAでは、これまでのNISAよりも非課税枠が拡大したり、非課税期間が無期限になったりすることから、「神改正」と言われています。

(具体的な改正点は、以下のブログ記事を参考にしてください↓↓)

【新NISA】を分かりやすく解説!|2024年スタート【新NISA】の特徴4選
給料は上がらないし、支出は増える一方(泣) どうしたらいいの? NISA(ニーサ)が新しくなるって聞いたけど どんなところが変わるの? こんな不安や...

非課税枠が拡大し、非課税期間も無期限になると、これまで投資をしてきた人もこれから投資をする人も楽しみですね。一方で。

新NISAが始まるらしいけど、今までどおり

つみたてNISAをしていていいの?

今年は、NISAの利用を控えた方がいいの?

こんなお悩みをお持ちの方も多いのではないでしょうか。

そこで、この記事では、来年から新NISA制度が開始することを踏まえて、これまでどおり現行のNISAを利用し続けていいのか、それとも来年の新NISA用の投資資金を蓄えておいた方がいいのか、筆者の意見をご紹介したいと思います。

今回の記事はあくまで個人的な見解ですので、くれぐれも投資は自己責任でお願いします。

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結論:「2023年も現行NISAを継続すべき」

早速、結論ですが、これまでどおりNISAを利用しておいた方がよさそうです。

これからNISAを始めようとする人も、早々に現行のNISA口座(一般かつみたて)を開設して利用することをおすすめします。

2024年段階で既にNISA口座を持っている人(今年中にNISA口座を開設した人を含む。)は、特別な準備は必要ありません。

新NISAの口座は、各証券会社が開設してくれます。

現時点でNISA口座を開設されていない方は、以下のサイトからの申し込みをご検討してみてはいかがでしょうか(SBI証券は業界最大手で筆者も利用しています。松井証券は老舗です。)

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では、どうして、現行のNISA制度を続けた方がいいのでしょうか。

2023年も現行NISAを継続すべき理由①=新NISAとは別枠で運用可能

つまり、現行のNISAを利用してきた人(今年中にNISA口座を開設して利用した人を含む。)は、現行のNISAを使っている分だけ、先行者利益を得られるということです。

以上を踏まえると、2023年も現行のNISAの口座を運用した方がよさそうです。

2023年も現行NISAを継続すべき理由②=機会損失のリスクを防止

もう1つの理由は「相場はどう動くか分からないから」。

今年の相場があまり旨味がないものであることが事前に分かっているのであれば、余力として投資資金を温存しておくという選択肢としてアリかもしれません。

しかし、今年の相場がどうなるかどうかは不明。

それに、もし、新NISAが開始される2024年に大きく相場が上昇するようなことがあった場合には、今年、全く投資を放棄してしまうことは、大きな機会損失となってしまいます。

急上昇する相場の前に仕込めず大きなリターンを得るチャンスを失ってしまう可能性があります。

もちろんその逆もありますが・・・。

それに、つみたてNISAをされている方は、ドルコスト平均法によって積み立てがされていますので、今後も非課税制度の変更に惑わされることなく、現行の非課税枠を使いつつ、積み立てをされるのが有効ではないかと思います。

現行NISAの非課税期間終了時には、再度購入する手間がかかるので注意!

以上から、基本的には、現行NISAを継続すべきですが、1つ注意する点があります。

一般NISAであれば、5年間(つみたてNISAであれば、20年間)の非課税期間の終了時に、新NISAの口座のほうにロールオーバー(非課税のまま引き継ぐ)ことはできません。

つまり、現行NISAで購入している銘柄を保有し続けたい場合は、非課税期間が終了する直前に売却し、現金化してから新NISA口座の中で再度購入することになります。

少し面倒ですが、この方法ならずっと非課税を継続できることになります。

現行のNISAの非課税期間が終了する際には少し手間がかかることは覚えておきましょう!

来年以降の税制改正で変わる部分もあるかもしれません。制度を上手に利用しつつ、今後の制度改正についても見守っていきましょう。

まとめ

来年から新NISA制度が開始することを踏まえて、これまでどおり現行のNISAを利用し続けていいのか、それとも来年の新NISA用の投資資金を蓄えておいた方がいいのかについて、筆者の意見をご紹介しました。

一般論としては、上記のとおりとなりますが、何のために資産形成をするかにもよりますし、ライフイベントにどれくらいの出費が必要になるか、投資に回せる資金はどれくらいあるのかは、人それぞれです。

ただ、こういった数少ない非課税制度を使いこなすことは、「お金持ち」への近道かもしれません。

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